日本の葬儀の主流である葬式仏教は必要ですか。

日本の葬儀は、葬式仏教と呼ばれる似非仏教に基づいて行われているので、本来の仏教の教義とは大きく異なり、戒名や供養、墓地の管理費など全ての事柄に多額の費用が必要となります。加えて、都市部では地価の高騰が墓地の価格を引き上げ、経済不況にあえぐ一般庶民には墓地購入は非常に大きな負担となっています。その為、元々無宗教民族である事もあり、似非仏教と呼ばれる葬式仏教から人心が離れ葬儀の内容が簡略化されるどころか、葬儀自体が行われなくなってきています。葬儀業界は、今後死者数がピーク時には現在よりも年間30万人以上多くなるとされながらも、従来の肉親の死につけ込んだ悪どい商法からリーズナブルセット価格などを用意し明朗会計を売りにする業者も増えています。その反面、仏教界は日本の人口の7割から8割が仏教徒と勘違いしており、20年後には15,000以上の寺院が廃寺の憂き目を見る可能性があるとされています。実際、人口の約6割が無宗教の日本に仏教の本来の教義と異なる似非仏教である葬式仏教は必要か国民に問われています。

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